【2021/1/5】日本株ポートフォリオ【投資開始から1年4ヶ月経過】

投資実績

2019年8月から日本株への投資を開始し1年4ヶ月が経過した。

投資金額(時価)は2,815,720円であり、評価損益は+622,300円(+28.37%という運用成績である。時価総額は2,815,720円である。

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ポートフォリオ

20210105_ポートフォリオ_グラフ

銘柄 保有数 取得コスト

現在値

取得金額

評価額

評価損益
池田泉州 2,000 165

146

330,000

292,000

-38,000

-11.5%

アライドア 600 292

501

175,200

300,600

+125,400

+71.6%

KYCOM 1100 385

807

423,500

887,700

+464,200

+109.6%

エノモト 500 1,024

1,434

512,000

717,000

+205,000

+40.0%

住友化学 600 398

403

318,400

322,400

+4,000

+1.3%

ENEOS 400 468.8

369.3

187,520

143,400

-39,800

-21.2%

HIS 100 2,468

1,434

246,800

143,400

-103,400

-41.9%

投資金額(時価)は2,815,720円であり、評価損益は+622,300円(+28.37%という運用成績である。時価総額は2,815,720円である。

;前回投稿時(2020年4月25日)からの差分

前回投稿時からポートフォリオの構成銘柄は変わっていないが、買い増し・売却をしたため、ポートフォリオの構成比率と取得価額は変化している。

【2020/4/25】日本株ポートフォリオ【投資開始から8ヶ月経過】
2019年8月から日本株への投資を開始し8ヶ月が経過した。投資金額は2,586,120円であり、評価損益は-347,920円(-13.5%)という運用成績である。時価総額は2,238,200円である。ポートフォリオ銘柄保...

<<2020年の売買実績まとめ記事執筆予定>>

今後の方針

2021年現在、日経平均はバブル崩壊後最高水準まで高騰している。しかし、コロナは以前収束しておらず経済活動は停滞中のため、いつまた株価が下落に転じてもおかしくない状況である。そのため、暴落への備えをしておく必要がある。

具体的には、以下を検討中である。

  • 買付余力の確保
  • 外貨への投資
  • 高配当銀行株への投資

株価が高水準の内に徐々に売却していき、来るべき暴落時での買付余力を確保するつもりである。しかし、多くの資金を銀行預金として寝かせておくのも機会損失に繋がる。

そこで、資金の一部を外貨取引(FX:Foreign Exchange)の自動売買に使用することも有効である。下記の記事では米ドル/円、豪ドル/円でのデモトレードの検証結果であるが、筆者はトルコリラ/円でのトレードを開始した。トルコリラを選んだ理由は気持ち良いくらいに暴落が続いていたからである。5年で3分の1の価値になっている。

アイネット証券のループイフダンはどうなのか?1ヶ月間のデモトレード結果公開!
ループイフダンとはアイネット証券が提供するFXの自動トレードサービスである。通貨ペア・値幅・売り買い・ポジション保有数を設定するのみで、システムが自動でトレードを行ってくれる。アイネット証券ではデモトレードサービスが提供されているた...

また、株価が高水準であるということは、債券の価格が下落する可能性が高い。バンガード社が運用する超長期米国債券ETF(EDV)への投資をする予定である。EDVは米国債券のみで構成されているため、リーマンショック、コロナショックのように株価が暴落する状況において、価格が上昇しているという実績がある。暴落への備えとして過去にEDVへの投資をまとめたが、実際に投資する前にコロナショックが来てしまった。

今後のドル高円安を予想してドルを購入!EDV購入に備える!
2019年12月、筆者は50万円分の米ドルを購入した。米中貿易摩擦による株価暴落から1年あまりが経過し、市場は楽観ムードである。市場が楽観ムードになると、世界最大の市場である米国に資金が流入するため、ドル高円安になることが予想される...

日本株においては、銀行株が狙い目だと筆者は考えている。低金利時代においてかつてほどの収益を上げられずに、銀行株は低迷しているが、株価が下落しているため配当利回りは上昇している。筆者はリスク承知で池田泉州 <8714>を定期的に買い増し予定である。

まとめ

コロナショックから株価は回復したが、実体経済の成長は伴わない高水準である。
来るべき暴落へ備えて、買付余力の確保と債券への投資を実施予定である。

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