株式投資を本格的に開始してから4ヶ月が経過した。
自身の投資生活で経験した成功や失敗を参考にして、もう一度今後の投資方針について考えてみることにする。
安く買って高く売る
投資方針はシンプルであればシンプルであるほど良い。筆者の投資方針は株式投資の大原則である、安く買って高く売ることである。
株価が割安な時に仕込んでおき、株価が回復して適正な価格に戻る際の利益を狙うことで、低リスク・高リターンが期待できる。
筆者が株式投資を開始した2019年8月は米中貿易摩擦により市場全体の株価が下落していたため、割安に株を仕込むことができた。
しかし、2019年10月に入ってからの株価上昇局面において、いくつかの銘柄を高値つかみしてしまい、多少の反落時に含み損を抱えてしまう失態を犯した。
株価上昇局面における買い増しで、不要な高値掴みを避けるために、上昇局面での買い増しを禁止するという暫定対策を取ることにする。
将来的に運用資産を拡大する上では、上昇時の買い増しが必須であるが、買い増しのタイミングがわからないうちは、買い増しをしないことにより、高値掴みを防ぐことにする。
そもそも投資で成功するには逆張りが必須である。
株価が上昇に転じてから購入するなど、愚かな行為であり、成功とは対極にある行いであるという意識を持つことにより、株価の上昇に惑わされず適正価格で購入することが可能になる。
ゴールドラッシュにおいて成功を収めた者は、金に群がった者ではなく、金を掘るためのスコップやシャベルを売った者、寝所を提供した者である。
株価が上昇する銘柄に群がるのではなく、割安な時期に仕込んでおいて、上昇相場においては心にゆとりを持ち上昇する株価をゆるりと眺めておけば良い。
株価が上がってから買っている時点で負けである。
世界最大の市場規模！米国への投資
投資の基本方針は定まった。では、投資先はどこにするのか？
結論から述べると、米国株をメインの投資先にする。
米国株の脅威の成長率！30年で10倍の時価総額！！
米国株式市場は世界最大の規模を誇り、時価総額は世界の半分以上の54.7%にも及ぶ（2019年10月現在、データはmyINDEXより引用）。
ちなみに時価総額世界第2位は日本市場の8.0%である。
市場規模だけでなく、米国株は日本株とは比べ物にならないスピードで成長を続けている。
1990年にS&P500は300ポイントほどであったが、30年近くたった2019年では3,000ポイントを超えており、およそ10倍に成長したことがわかる。
TOPIXは1989年に最高値の2,800ポイントを記録した後の30年間は、1,400から1,800ポイントの間を推移するのみであり、ほとんど成長していないと言える。
S&P 500（エス アンド ピー ファイブハンドレッド、Standard & Poor’s 500 Stock Index）は、S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスが算出しているアメリカの代表的な株価指数。ニューヨーク証券取引所、NYSE MKT、NASDAQに上場している銘柄から代表的な500銘柄の株価を基に算出される、時価総額加重平均型株価指数である。
引用元：Wikipedia
東証株価指数（とうしょうかぶかしすう、英語: Tokyo stock price index, TOPIX（トピックス））とは、東京証券取引所第一部上場株式銘柄を対象として、同取引所が1秒毎に、算出・公表している株価指数である。日経平均株価と共に日本株のベンチマークとして普及している。
東証株価指数は、東証第一部上場株の時価総額の合計を終値ベースで評価し、基準日である1968年（昭和43年）1月4日の時価総額（当初数値は8兆6020億5695万1154円）を100として、新規上場・上場廃止・増減資・企業分割などにより修正され、指数化したものである。
引用元：Wikipedia
暴落時に米国株を割安で仕込む！
30年で9倍という成長率から投資対象として米国株が非常に魅力的だということがわかったが、次に問題となるのは投資タイミングである。
株式投資の基本原理は安く買って高く売ることである。
そのため、米国株の投資タイミングはリーマンショックなどの恐慌時の株価暴落局面が最適である。
金融恐慌時は安定資産とされている円が買われる傾向にあり、円高になる。
円高時に大量のドルを購入して、さらに暴落している米国株を買うことで、景気回復時に膨大なキャピタルゲインを得ることができる。
投資対象はS&P500に連動するETFでも十分に大きなリターンを得ることができるため、個別株を購入するリスクをとる必要はない。
S&P500が過去最高を更新！今は買い時ではない！！
2019年の10月末には米中合意の楽観ムードからS&P500が過去最高値を更新した。
2019年12月現在は、S&P500の上昇は少し落ち着いてはいるが、依然として高い水準にある。
そのため、米国株に投資するタイミングは今ではない。
今やるべきことは来るべき暴落局面において割安になった米国株を大量に仕込むための資金を確保することである。
米国株が今後堅調に伸びる一方で、米国株式市場への資金流入による円安や、債券価格の下落が予想される。
筆者は円安に向かう前に、ドルを購入しておき、米国株価の上昇に伴い、下落した米国債券を購入する予定である。
米国債券はリーマンショックなどの株価暴落時に投資家の資金の逃げ口として買われ価格ば上昇していた実績がある。
来るべき株価暴落局面において値上がりした債券を売却し、その資金を割安な米国株の購入にあてる予定である。
日本株との付き合い方
では、日本株は投資対象としての魅力はないのか？筆者の答えはNOである。
日本株投資のメリット
たしかに日経平均やTOPIXはバブル崩壊後長期間低迷しており、日本株式市場が成長を遂げているとはいえない。
前項でも述べたように米国株への投資と比較して、日本株への投資のリターンは低い。
しかし、日本株への投資が米国株への投資よりも優れている点はいくつか存在する。
筆者の考える日本株への投資のメリットは以下である。
- 為替リスクがないこと
- 税制面で有利
- 情報を得やすいこと
米国株に投資する際の流れは、ドルの購入、株式の購入、円の購入であり、為替のリスクを受ける。
株価の変動だけではなく為替の変動に気を配らなければいけず、購入・売却のタイミングを見極めることは日本株への投資よりも難しい。
しかし、日本株への投資の場合は為替の影響は無視できるため、株価の変動だけに気を配れば良い。
税制面では、外国株の二重課税が問題になる。
米国株の配当を受け取る場合、まず現地での税率で源泉徴収されたのち、日本でも源泉徴収されるという、二重課税が生じる。
もちろん、確定申告により米国での課税分は国内での課税額から控除することができるが、手間になることには変わりない。
日本株への投資の一番のメリットだと筆者が考えていることは、日本人にとって日本株が一番身近であり、情報にアクセスしやすいことである。
企業のIR情報が母国語で書かれていることはもちろん、気になった企業の製品を使ってみたり、サービスを受けてみたりなどが簡単にできるため、銘柄分析がしやすい。
米国株の場合は、英語で書かれたIR情報を読み解くのも一苦労であり、実際に製品やサービスを利用することも困難である。
どんな日本株を買うべきか？
株式投資において得られる利益は、キャピタルゲインとインカムゲインに大別される。
前者は値上がりした株の売却益であり、後者は配当益に値する。
日本株への投資でキャピタルゲインを狙う際は、S&P500のリターンよりも大きなリターンを生む可能性のある銘柄への投資をしなければ、日本株への投資の旨みはない。
S&P500に連動するETFを購入していた場合は銘柄選定という面倒な手続きを踏むことなく米国市場の成長によるリターンを得られたのだから。
日本株の銘柄選定の際に閾値となる、米国株式市場の市場平均リターンは、売却戦略とも関わってくるので、また別の記事にまとめるとする。
インカムゲイン（配当益）を狙う場合は、購入候補の銘柄の配当利回りが高配当ETFよりも高い水準であり、その企業が高い配当水準を維持し続ける可能性が高いかを吟味して銘柄選定をすべきである。
インカムゲイン狙いの場合は、米国株よりも日本株の方が適していると考えている。
日本株式市場は米国株式市場と比較して低迷していると述べたが、これは裏を返すとボラティリティが小さいということになる。
つまり、暴落局面においても株価の減少幅が小さいことになる。
そのため、米国株への投資で得たキャピタルゲインで日本株を購入し、安定したインカムゲインを得るという戦略が重要になってくる。
まとめ
投資方針について考えてみた。
株式投資における基本原理である、安く買って高く売るを実践することは変わらない。
キャピタルゲインが狙いやすい米国株を暴落時に割安で仕込み、得られたキャピタルゲインでボラティリティが低い日本株を購入し、安定してインカムゲインを得るという戦略に至った。
日本株の個別株は米国株式市場の市場平均よりも大きなリターンが期待できる場合のみ購入すべきである。
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