【最強の投資法】金融恐慌が来たら米国株を買え

投資哲学

最強の投資法とは誰が行っても容易に莫大なリターンを得ることができるという意味である。

方法は金融恐慌時に米国株を仕込んでおき、景気回復を待てば良いだけである。

金融恐慌時は安定資産の円が買われるため円高になり、米国株も暴落しているため大量の米国株を格安で仕込むことができるからである。

恐慌時には円高になる?

ドル/円チャート
ここ20年のドル/円のチャートを振り返ってみると、以下の恐慌時には円高になっていることがわかる。

  • 1991:バブル崩壊
  • 1998:アジア通貨危機
  • 2001:同時多発テロ
  • 2009:リーマンショック
  • 2015:チャイナショック

リスク回避局面においては信用力の高い資産が買われる。

円が信用力の高い通過とみなされている理由は、日本がデフレ国家であるため通貨の価値が相対的に上がっていることや、日本が対外純資産を持っているためリスク回避局面で政府や投資家が円を買い戻すことにより円高が生じることが理由として挙げられる。

ここ20年のドル/円チャートをみればわかるように、バブル崩壊やリーマンショックにおいては1ドル80円前後の超円高になっていることがわかる。

円高に陥ると輸出が盛んな企業の売り上げが減少するため日本の企業の利益が減少し、従業員の給料削減や株価の減少などが引き起こされるというデメリットがある。

しかし、円高のメリットとしては、日本の円の価値が上昇することが挙げられる。

円高になると輸出面では不利になるが、円の価値が上がるため輸入においては少ない資金で多くのものを輸入できるようになる。

一個人としても海外の製品の購入や海外旅行に行くための資金を安く抑えることができる。

さらに、株式投資においても同様のことが言える。

円高になると円の価値が上昇するため、海外の株式を普段よりも少ない資金で購入することができるし、先に挙げたようなリスク回避局面では海外の株価は暴落している可能性が高く、円高時の海外投資はより効果的である。

中でも米国市場は世界最大の市場であり、年々成長を続けている。

恐慌において米国株が暴落している時に、円高のメリットを享受しつつ購入しておけば、後々市況が回復した時に大きなリターンを得ることができるはずである。

米国株はS&P500連動型ETFがおすすめ

では、一口に米国株といってもどの銘柄を買えばいいのかという話になるであろう。

筆者はS&P500に連動するETFに投資するのが最適解だと考えている。

この理由を説明するために、S&P500とETFとは何かを解説する。

S&P500とは

S&P500とは、Standard and Poors Dow Jones Indices(スタンダード・アンド・プアーズ・ダウ・ジョーンズ・インデックス)社が算出している指数であり、ニューヨーク市場に上場している500の企業を時価総額で重み付けして組み入れた指数であり、ニューヨーク市場の時価総額の7-8割をカバーしている。

日本でいうTOPIXをイメージしていただくとわかりやすいだろう。

ちなみに、2019年10月30日のS&P500を構成する上位10銘柄は、Apple、Microsoft、Amazon、Facebook、JP Morgan、Alphabet、Johnson & Johnson、Wolmart Inc.、P&G、Visaである。

ETF(Exchange Traded Funds)とは

ETF(Exchange Traded Funds)とは、証券取引所に上場している、特定の株価指数に連動することを目指す投資信託である。

例として、東京証券取引所に上場しているETFでは、TOPIXへの連動を目指す”TOPIX連動型上場投資信託” <1306>や、日経平均への連動を目指す”上場インデックスファンド” <1330>などが挙げられる。

米国株はS&P500連動型ETFがおすすめの理由

米国株投資の投資先としてS&P500連動型ETFがおすすめの理由は、

  1. 米国市場に分散投資が可能
  2. 右肩上がりで成長を続けている
  3. 流動性が高い

である。

先の項目で述べたようにS&P500はニューヨーク市場に上場している時価総額上位500銘柄によって構成される指数であるため、S&P500連動型のETFに投資することでこれらの銘柄に分散投資が可能になる。

ある銘柄の株価が暴落したとしても、分散投資により暴落の影響を小さくできる。

また、過去のチャートからみると明白であるが、S&P500は右肩上がりで成長を続けていることがわかる。

ただし、以下のチャートは2019年10月30日時点で、米国ETFの時価総額ランキング1位であるSPDR S&P500 ETF (SPY)のチャートを表す。

S&P500連動型ETF(VOO)チャート

1996年から2019年を比較すると、株価が約7倍に上昇していることがわかる。

さらに、米国ETF時価総額ランキングを見てもわかるように、ランキングの上位をETFはS&P500に連動するETFばかりであり、多くの人が取引をするため流動性が高いことがわかる。


S&P500連動型ETF時価総額ランキング

順位 ファンド名 ティッカー
1 SPDR S&P500 ETF SPY
2 iシェアーズ Core S&P500 ETF IVV
3 バンガード・トータル・ストック・マーケット ETF VTI
4 バンガード S&P500 ETF VOO
5 iシェアーズ MSCI EAFE ETF EFA

引用元:東洋経済HP
となり、上位4つはS&P500に連動するETFである。

VTIを選べば間違いなし!!

VTIが米国株ETFで最強の理由は、

  1. 流動性が高い
  2. 経費率の低さ
  3. 小型成長株へも投資可能

である。

先に述べたように時価総額の大きい米国ETFランキングの3位にランクインしていることから、VTI(バンガード・トータル・ストック・マーケット)ETFは流動性が高いことがわかる。

また、同じくS&P500に連動するSPY(経費率:0.09%)とIVV(経費率:0.04%)と比較して、経費率が0.03%と安く、投資効率がよいというメリットがある。

さらに、VTIはS&P500に採用されている500銘柄に加えて小型の成長株もポートフォリオに組み込んでいるため、急激に成長する小型株の恩恵を享受することが可能である。

VTIとS&P500に連動するVOO(どちらもバンガード社が運用)を比較してみると、小型株の成長が含まれる分VTIの方がVOOの成績を若干上回っていることがわかる。

以下のグラフは、VTI・VOOともに、2009年の株価を基準とした値をグラフにプロットしている。

VTIとVOOの比較

以上の理由から筆者は米国株の投資先としてVTIを強くおすすめする。

最強の投資法シミュレーション

金融恐慌時に米国株を買うという投資法がどれだけ有効であるか、リーマンショックを例にして考えてみる。

リーマンショック直前の2009年ではドル円の為替レートが1ドル約120円だった一方で、リーマンショックに端を発する円高のピーク時ではドル円の為替レートが1ドル約80円になった。

たとえば、投資資金が300万円の場合において、リーマンショック前の2009年とリーマンショック後の2012年に投資を開始する場合を比較してみる。

リーマンショック前の2009年は1ドル約120円であり、300万円をドルに交換すると25,000ドルとなり、リーマンショック後の2012年は1ドル80円であり、300万ドルはドル換算で37,500ドルとなる。

投資対象であるVTIの価格は2009年、2012年においてそれぞれ75ドル、35ドルであり、リーマンショック前の2009年では約333口、リーマンショック後の2012年は約1,071口購入できる。

その後、2019年現在ではVTIの価格は一口150ドルまで値上がりしているので、リーマンショック前の2009年に購入しておいたVTI333口は、150×333=49,950ドル。

リーマンショック後の恐慌時に仕込んでおいた1,071口は」、150×1,071=160,650ドルとなる。

2019年現在のドル円交換レートを1ドル105円として計算すると、リーマンショック前の2009年に投資した3,000,000円は5,224,750円となり投資資金は175%となり、リーマンショック後の2012年に投資した3,000,000円は16,868,250円となり投資資金は562%となる。

このように、リーマンショック後の金融恐慌時の円高時に投資することで、リーマンショック前に投資するよりも数倍の投資効率を得ることができる。

まとめ

金融恐慌時には安定通貨であるとみなされている円の価値が上がり、経済の中心である米国株が暴落している可能性が高いため、米国株を大量に安く仕込むことができ、景気回復を待つことで大きな利益を上げることができる。

米国株は流動性の高さ・分散投資が可能であること・人気があるETFであることなどから、S&P500に連動するETFがおすすめであり、中でもバンガード社のVTIが経費率の低さや小型株への投資が可能であることから最適であると考える。

恐慌時に米国株を買う投資法の有効性をリーマンショック前の2009年とリーマンショック後の2012年に300万円を米国株に投資する投資方法を比較した結果、リーマンショック後の恐慌時の方がリーマンショック前に投資を開始するよりも数倍のリターンを得る可能性があることを示した。

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